データを生かすも殺すも設定次第です。

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勘定科目設定時のポイント

会社の経理を始める際には

勘定科目の登録が必要です。

 

おそらくすべての会計ソフトで

初期登録された科目があるので、

それを使っていることが多いでしょう。

 

しかし、その勘定科目には

法的な縛りはありません。

 

そもそも、勘定科目は何に影響するのか?

 

それは、勘定科目が影響を与えるものは

会計ソフトからアウトプットされる

試算表といった会社の帳票です。

 

これらは基本的に

勘定科目ごとに

羅列されます。

 

であるならば、

勘定科目の設定は

帳票を意識すべきですよね。

 

そして、帳票では勘定科目ごとに

各月の増減や残高が記されます。

 

であるならば、

試算表や推移表を見るときに

わが社の状況を把握しやすいように

内容を推察できる勘定科目を

積極的に設定すべきです。

 

初期設定なんて無視して、

知りたい項目ごとに区別して

勘定科目を設定しましょう。

 

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補助科目設定の是非

また、勘定科目にはそれぞれ

補助科目を設定することが

できます。

 

こちらは勘定科目の内訳を

管理できるという機能です。

 

これはどういった観点で

設定すべきでしょうか。

 

わたしの中の基準は2つです。

 

<消費税の税区分が異なるもの>

例えば、「接待交際費」という科目があります。

取引先と食事に行った場合の支払も、

取引先の慶弔に伴って支出した金銭も、

いずれも「接待交際費」です。

しかし、前者は課税仕入で、

後者は不課税仕入なんです。

 

「接待交際費」という科目に

「課税仕入」という性質を

付与している場合には、

慶弔に伴う支出があったときは

入力データの税区分を

「不課税仕入」に変更しなければ

正しい決算が行えません。

 

このように、同じ科目の中に

課税仕入と非課税仕入がある場合には

仕訳を入力した際に消費税の区分を

変更する必要が生じます。

こうした作業を野放しにしておくと

修正の手間がかかり続けますし、

データの修正漏れというリスクが

ついてきます。

 

そこで、消費税の区分が異なるものを

補助科目を使って区別します。

 

そうすることで、入力データの修正漏れや

入力後の変更の手間を省けます。

 

 

<決算の際に内訳が必要なもの>

法人の決算の際には

内訳明細書の添付が

義務づけられています。

 

そこで、決算時に集計する

手間を省くために、

内訳が必要な科目については

補助科目を積極的に活用します。

 

主要な貸借対照表科目はもちろん、

損益計算書項目でも

「役員報酬」「地代家賃」

「租税公課」「支払利息」

「雑収入」「雑損失」

こうした科目には

補助科目を設定しています。

 

補助科目のデメリットは仕訳(伝票)登録で回避

補助科目を登録すると、

単純に入力項目が一つ増えます。

 

入力される方にとっては

それは負担であり、デメリットです。

 

その点にどう対処するか、

わたしは仕訳(伝票)辞書に

ある程度細かく登録することで

対応していただいています。

 

そうすることで、入力される方(経理担当者)と

チェックし修正する人(わたし)の双方の

手間とミスを減らしたいからです。

 

仕訳(伝票)辞書への登録の際にも

こだわっているポイントがあります。

 

それはまた後日、記事にします。

 

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【編集後記】

明日は友人との竹田城アタック予定ですが、

悪天候のためどうしようか検討中です。

週末探検家』によると、竹田城周辺の

明日の雲海出現確率はかなり低め。

ギリギリまで粘ってみます。

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【昨日の一日一新】

大人のチョコクリームパン(パンデュース)

 

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❐石田修朗税理士事務所HP

開業支援・経営計画支援の石田修朗税理士事務所

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石田 修朗

1976年生まれ。B型。姫路出身。 (雇わず、雇われずの)“ひとり税理士”として活動中。テニスとカレーを愛する、二児の父です。経営者の不安を安心に変えることにこだわっており、脱力することと手を抜くことのちがいを意識しています。